東京オリンピック

自民党の二階幹事長が、15日の番組で、コロナウイルスの感染拡大が収まらない場合は、スパッとやめなければならないと、初めて開催中止を口にした。そもそも、どれだけの日本国民が、オリンピックの開催を望んでいると思っているのだろうか。度重なる自粛により、失業者もますます増え、自殺者も急増している中、そんなお金があるのなら、自分たちにまわしてほしいと思う人が大多数だろう。
今回、なぜこのタイミングで話したのかを考えれば、オリンピックというものが、利権に群がる連中のためのものであることがわかるだろう。本来は、2月には中止が決定していたようだが、それをズルズルと引き延ばしていた。まず一つ目の理由として、中国からの圧力がある。東京オリンピックの半年後には、中国で冬季オリンピックが開催される。仮にコロナのせいで東京オリンピックが中止となれば、北京オリンピックも中止せざるを得ない。そうなれば、習近平にとっては政権崩壊の決定打になりかねないため、何としても開催させようと圧力をかけてきた。二つ目は、景気対策のためである。コロナによる各国の金融緩和により、世界中でお金が余った状態にあり、それが日本の株式市場にも流れ、株価を吊り上げていた。早い段階で中止を発表してしまうと、世界中の株式市場に影響を及ぼす可能性があるため、今までのらりくらりしてきた、というわけである。多くの企業が3月の決算だが、それも終わった今、ようやく発表に至った。現在は火消しに回っているが、先日の発言は、景気の影響を探るためのものだったと考えるのが妥当である。
3月には聖火リレーが始まったが、絶対消えないはずのトーチの火が、2回も消えた。これも、早く中止しろというメッセージに他ならない。平和の祭典やアスリートファーストなど耳障りのよい言葉を口にしているが、オリンピックの実態は政治のショーであり、お金と利権にまみれている。
地球は今、大きな変動期に入っており、世界規模での災害に気を付けなければならない。オリンピックなどと浮かれている場合ではない。それがわかっている先祖たちにとっては、オリンピックどころではないのである。早く浄霊してほしいと末裔に猛アピールしているが、わからない者たちばかりである。こちらとしては、助けられるものしか、助けることができない狭き門である。